(株)矢野経済研究所は、このほど「2021年住宅リフォーム市場規模」（1～12月計）について、6兆9011億円（前年比5.7％増）と推計数値を発表した。
2021年の住宅リフォーム市場は、2020年から新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が度々発出されるなど、外出自粛がある意味「通常生活」となるなかで、2020年秋口以降のリフォーム関連支出が増加し、市場が拡大した。「withコロナ」のなかで家族との時間の充実を図ったり、テレワークなど在宅勤務への対応によりコロナ禍前と比べると在宅時間の長時間化に伴う「住環境」に対する関心の高まりが、リフォームをはじめとする住宅・住環境関連への再投資に寄与したことが市場拡大の要因と考えられる。
分野別にみると、「設備修繕・維持関連」分野が前年比8.6%増と大きく伸長した。一方、「家具・インテリア等」分野は昨年の大幅増の反動からか同8.3％減となった。また、「増改築工事（10平米超＋10平米以下）」分野は同2.7％減であった。
なお、2022年の住宅リフォーム市場規模は、約6.5～7.0兆円で推移するものと予測する。コロナ禍が落ち着いた2021年10～11月はリフォーム以外の支出（レジャー・旅行・飲食等）が増えたことでリフォーム関連支出が低迷した。2022年が前年よりも感染状況が落ち着いた場合、2022年の住宅リフォーム市場はボトムの6.5兆円で着地するものと予測する。
一方、プラス要因としては、団塊ジュニア世代の持ち家がリフォーム適齢期・需要期に差し掛かり、設備交換を中心とした住宅リフォームがベース需要として増加するものと予測すると、市場は6.5兆円からさらに拡大する可能性を秘めている。さらに、建材費・工事費の上昇も市場規模にはプラス要因として寄与するが、住宅リフォーム需要を鈍らせる要因ともなりかねないため、その動向には注意を要する、としている。
矢野経済研究所のホームページ
https://www.yano.co.jp
